附属介護老人保健施設

生愛会ナーシングケアセンター

FUNCTION 介護老人保健施設の機能について

生愛会ナーシングケアセンターは、医療機関等を退院された方が自宅へ戻られても安心して生活を続けられるようにリハビリテーションや機能訓練を行っています。
ご家族様の介護力支援のためのショートステイや、自宅より通っていただく通所リハビリテーションもご利用いただけます。また、生愛会中央医療クリニックでは一般外来のほか、往診や、家庭や在宅のお年寄りと医療機関との連携を図っており、ご安心いただける体制をとっております。
当センターは、地域包括支援センター・居宅介護支援センターを併設しており、主任ケアマネジャー・保健師・社会福祉士等の専門職がご家庭や在宅で過されているお年寄りの健康や制度についてのご相談やカウンセリングも承っております。

センターの機能について1
センターの機能について2

入所サービス

運動機能障害・認知症の方のリハビリを積極的に行います

介護認定で要介護状態と認定された方に対し、看護・医学的管理の下で、介護やリハビリテーション、その他必要とする総合的なケアサービスを提供します。ご利用者がその能力に応じた自立した日常生活を獲得し、1日でも早く家庭生活に戻ることが出来るように支援することを目的としています。

入所サービス

短期入所療養介護
予防・短期入所療養介護
(ショートステイ)

要支援・要介護の方が、在宅での生活を継続して送れるように短期間の入所が利用できます。
看護・医学的管理の下における介護やリハビリテーション、その他必要な、日常生活上の介護を提供します。

短期入所療養介護

通所リハビリテーション
介護予防通所リハビリテーション

要支援・要介護の方が、ご家庭から施設に通い、安心して過ごせるように心身機能の維持回復及び悪化の防止・社会的孤立感の解消をはかります。
利用者の日常生活の自立を目指して、医学的管理下におけるリハビリテーションを提供します。

通所リハビリテーション

訪問リハビリテーション

病気療養中の方が再び生きがいを持ち、その人らしい生活が送れるように作業療法士・理学療法士・言語聴覚士が利用者の自宅へ訪問しリハビリテーションを行います。

訪問リハビリテーション

FACILITY INFORMATION 介護老人保健施設の特徴について

体力や基本動作能力の獲得、活動や参加の促進、在宅復帰をめざす要介護者の生活機能向上を目的に、
集中的な生活期リハビリテーションを行います。

「認知症になったら、何もわからなくなる」と思っていませんか?

「認知症になったら、何もわからなくなる」と思っていませんか?

「たとえ認知症になってもあきらめない」

現代の医学や介護技術では、認知症を完全に治すことはできませんが、適切な刺激を受けることで、その進行のスピードを遅らせたり、生活の質の維持・向上を図ることができます。
介護老人保健施設では、認知症に対するリハビリを行います。 リハビリの専門家が、効果的な手法を使って、脳機能を活性化させ、こころを元気にし、まわりの人が困ったなあと思うような行動を改善することを目的としたリハビリです。

「改善可能性」の要点

「改善可能性」の要点

「生活機能改善の可能性を見逃さない」

リハビリを行うことで、生活機能改善の可能性の高い人は以下の方々です。

  • 入院や発熱・転倒等を契機に、以前より生活機能が落ちてきている。
  • 自宅ではほとんど動かず、立ち上がりや受け答えが不確実になってきた。
  • 少しお手伝いをすれば、様々なことができる。
  • 利用者の現在の身体能力・精神能力が少しでも高まれば、自宅での生活を続けることができる。
  • ご本人・ご家族等に「よくなりたい(よくなってもらいたい)」「がんばりたい(がんばってもらいたい)」という意思がある。

介護老人保健施設では、リハビリ専門家が生活に視点をおいて、リハビリテーションを行っています。
現在、ご自宅で過ごすことが難しい方でも、家屋の状況を把握してリハビリを行うため、また自宅で過ごせるようになる可能性が高いです。

認知症の介護・看護 リハビリテーション

認知症の介護・看護・リハビリテーション

『あなたらしい生活』を支援します

利用者が安心して生活していただけるために、私たちは、認知症高齢者の内的世界を尊重し、豊かで優しい気付きを大切に多職種協働で看護・介護・リハビリテーションを実践しております。

パワーリハビリ

パワーリハビリ

眠ってしまった筋肉と神経を呼び覚ます

利用者の能力を最大限に引き出す、筋力強化とは違う軽負荷トレーニングです。行動変容をもたらすリハビリテーションです。

摂食・嚥下リハビリテーション

摂食・嚥下リハビリテーション

口から食べる喜び→生きる喜び

高齢者が要介護状態になった時、できるだけ早期に摂食・嚥下機能問題に対してアプローチすることが重要です。
一人一人の摂食・嚥下機能を改善する視点で、誤嚥性肺炎等の予防や栄養改善、ひいては免疫機能の向上を目的とした、口腔機能向上に関するリハビリテーションを提供します。

各種療法

各種療法

言語・園芸・音楽・回想療法など

TARGET AUDIENCE ご利用対象の方

  • 寝たきりや認知症などで、日常の生活動作についてケアやリハビリが必要な方。(65歳以上の方)
  • 初老期認知症、脳血管疾患などの老化が原因とされる病気により、ケアやリハビリが必要な方。(40歳以上65歳未満の方)
  • 要介護・要支援認定を受けている方。
ご利用対象の方

病状安定期にあり、入院治療をする必要はないが看護・介護、リハビリテーションを必要とする高齢者(40~64才を含む)のうち、介護保険による要介護認定において、「要介護状態」と認定された方です。
ショートステイ・通所リハビリテーションを希望される方は、居宅サービス計画に基づいてご利用頂けます。「要支援状態」と認定された方も要介護状態となる事が予防できますように、「予防給付」にてサービスをご利用いただくことができます。
また、入所利用に関しては、ご利用者の身体の状態等に照らし、自宅へ帰ることができますように、積極的に支援を行なわせて頂いております。

HOW TO USE 入所までの流れ

ご相談・問い合わせ

直接お越しいただくか、またはお電話いただければ担当者より詳しく説明します。

入所申込み

所定の利用申込書・介護保険証(または要介護認結果通知書)・介護保険負担割合証を提出いただきます。

入所申込書(PDF)

診断書の提出

相談員よりお申込者へ診断書提出について連絡します。
診断書は、連絡後利用者様の主治医の先生へ作成依頼をお願いします。

ご本人様との面接(実態調査)

利用者様のいらっしゃるところに訪問し健康状態や生活に関してお尋ねします。

入所判定会議

ご家族様からのお話や、面接による情報をもとに医師・相談員・介護・リハビリ・管理栄養士・看護師などで話し合い
入所の適・否を決定します。

判定結果連絡

判定会の結果を連絡します。

入所説明

入所日の検討や、入所時に必要な物のご説明と書類等をお渡しします。

入所

入所時の送迎はご家族様でお願いします。(入所日、入所時間は厳守願います)
入所の際は、介護保険被保険者証・介護保険負担割合証・健康保険証・老人医療受給者証・健康手帳・身体障害者手帳(該当されている方)をお持ちください。

OVERVIEW 施設概要

施設概要
設置主体 医療法人 生愛会
(平成6年3月9日認可)
開設年月日 平成9年4月10日
施設の概要 建築面積 1492.46㎡
延べ面積 4310.15㎡
1階/通所リハビリテーション
   居宅介護支援センター 他
2階・3階/療養室
定員 入所 100名
通所リハビリテーション 40名
協力医療機関 大原医療センター・福島第一病院・福島西部病院・福島南病院・生愛会中央医療クリニック
総職員数 約100名

多床室

個室

個室洗面台

食堂

共用トイレ

浴室

浴室

廊下

サービスステーション

嚥下機能の評価

入所者の作品展示

昔の映画上映(回想療法)

リハビリテーション
(床上動作トレーニング)

カンファレンスの様子

療養室からの景色

バイタル測定の様子

ムンテラ

リハビリテーション

所定疾患施設療養費

平成24年4月の介護報酬改定により、介護老人保健施設において、入所者の医療ニーズに適切に対応する観点から、肺炎や尿路感染症などの疾病を発症した場合における施設内での対応について以下のような条件を満たした場合に評価されることとなりました。
当施設では、所定疾患施設療養費を適切に算定し、入所者の健康や安心に繋げていきたいと考えておりますので、毎年度ホームページにて治療 の実施状況をご報告して参ります。

条件

  • 対象の入所者は次のいずれかに該当する者であること。

    肺炎の者 ・尿路感染症の者・帯状疱疹の者(抗ウイルス剤の点滴注射を必要とする者に限る)

    ※入所者に対し、投薬、検査、注射、処置等を行ったときに算定する。

    ※同一の入所者について1月に1回、連続する7日を限度として算定する。

    ※緊急時施設療養費を算定した日は算定しない。

  • 診断名、診断を行った日、実施した投薬、検査、注射、処置の内容等を診療録に記載しておくこと。
  • 請求に際して、診断、行った検査、治療内容等を記載すること。
  • 当該加算の算定開始後は、治療の実施状況について公表することとする。

    公表に当たっては、介護サービス情報の公表制度を活用する等により、毎年度の当該加算の算定状況を報告すること。